「ホルムズ海峡が閉鎖される！」「エネルギー危機が再来する！」 テレビや新聞は、連日のように不安を煽る報道を繰り返しています。しかし、そうした情報に触れるとき、すぐに鵜呑みにせず、少し視点を変えて、たとえば、「誰にとって得する情報か（Cui bono）」などの視点から世の中の動きを眺めてみるのも一つの見方かもしれません。

情報の受け取り方にも、いくつかの距離の取り方があるのかもしれません。私には、今の世界で起きていることは、日ごろ私たちが目にする「表のニュース」とは全く違う論理で動いているように見えてなりません。

最近、私の周りでは大手メディアの報道に違和感を抱く人が目に見えて増えています。情報の本質を見抜き、「本当は誰と誰が戦っているのか」に気づき始めた人が増えているように感じます。

１．メディアが隠す「真の対立図式」

メディアは「国と国」や「民主主義対独裁」といった単純な図式で報じがちですが、事実はもっと複雑ではないでしょうか。
例えば米国一つとっても、内部には「戦争屋・シオニスト」と「反シオニスト」が混在し、それはイランやイスラエルといった国々でも同様です。現代の争いは、単なる国同士の覇権争いという言葉だけでは、到底語り尽くせない複雑な構造を孕んでいるように思われます。

この戦いの本質は、【トランプ・プーチン・まとも側のイラン】という「平和的な解決を模索する勢力」と、それに対抗する【イスラエル・米英・そして中国共産党内部の戦争屋（シオニスト勢力）】との、支配構造をめぐる決戦であるように感じられます。

実はトランプ大統領とプーチン大統領は、世界を裏から操ってきた既存の支配構造を解体しようとしている「同志」なのではないか――そう考えると、すべての辻褄が合ってくるのです。

２．「台湾危機」というシナリオの正体

例えば、メディアが煽る「台湾有事」もその一つかもしれません。 これは日本や米国、そして中国共産党内に潜む「戦争屋（ネオコン）」たちが仕組んだ、共通のシナリオであるようにも見受けられます。

現に、トランプ大統領は「中南米の状況こそがより危機的である」という現実的な視点から、台湾有事はあり得ないという立場をとり、東アジアからの米軍撤退すら示唆しています。戦争を望む勢力が描く「危機」と、トランプ氏が見ている「現実」には、大きな乖離があるのではないでしょうか。

３．なぜ「トランプ嫌い」の偏向報道が続くのか

大手メディアがトランプ氏を執拗に叩き、危機を煽り続ける背景には、深い理由があると考えられます。メディア自体が「戦争をビジネスにする人々」の影響下にあるとすれば、各地の戦火を鎮め、無用な軍事介入を終わらせようとするトランプ氏の存在は、彼らにとって最も不都合な存在だからではないでしょうか。

４．孤立するイスラエルと、トランプの知略

すでに米国はイランと休戦の方向へ舵を切り、中東撤退も本格化していると見られます。しかし、利権を失いたくないイスラエルだけは、レバノン攻撃を強行し、必死の抵抗を続けているように映ります。

トランプ氏は「敵をあえて近くに置く」ことで、これら戦争屋の動きを封じ、コントロールしてきたのではないでしょうか。後ろ盾を失い暴走を続ける勢力に対し、最終的にはロシアが介入することで、この長く暗い支配の歴史に終止符が打たれる……そんなシナリオが、今まさに現実味を帯びているように思えてなりません。

おわりに：メディアリテラシーを磨くために

「トランプ＝悪、周辺国＝危機」という、一方的に垂れ流される情報を一度立ち止まって考えてみる。そこから、情報との新しい付き合い方が始まるのではないでしょうか。

世の中の出来事を「誰が利益を得るために報じているのか」という俯瞰的な観点から眺めてみることで、新しい気づきがあるかもしれません。

先月の日米首脳会談の際、トランプ氏が記者団を前にして、ベッセント財務長官を指し「彼はセントラル・キャスティングだ！」と述べていたのが印象的でした。誰を「セントラル・キャスティング」が演じているのか。そのようなの視点からニュースの裏側を覗いてみるのも、また面白いかもしれません。

古い支配構造が崩れ、新しい世界が始まる瞬間を、私たちは目撃しているのかもしれません。